企業や自治体の魅力と価値を伝えるブランディング動画の企画・構成のポイント

企業や自治体のブランディング動画は、つくり方を間違えてしまうと単なる「紹介ムービー」になってしまいがちです。ブランディング動画は、動画を見た人の心に「共感」と「信頼」を芽生えさせ、ファンになってもらうための資産です。視聴者の記憶に残り、「価値」を正しく伝えるための企画・構成のポイントを整理しました。

映像制作の軸となるコンセプトを定める

ブランディング動画の構成案をつくる前に、明確にしておくべき3つのポイントがあります。これらがブレてしまうと、どんなにかっこよくて美しい映像の動画でも「何を伝えたいのかよくわからない」「結局何が言いたいの？」という結果に終わります。

1．ターゲットは誰なのか
ブランディング動画を「誰に」見てもらいたいのか、誰をターゲットにして動画をつくるのかをハッキリさせておく必要があります。「全ての人がターゲット」という視点でつくっても、結果的に誰にも刺さらない映像になってしまいます。
「転職を考えている30代」なのか、「移住を検討中の子育て世代」なのか、ターゲットを絞り込んで具体化するほど、コピー（言葉）や演出が鋭くなります。

2．一番伝えたいことは何なのか
せっかくブランディング動画をつくるのだから、アレもコレも全部言いたい。そのお気持ちは分かりますが、伝えたいことを詰め込み過ぎると、何を伝えたいのか結局分からない動画になりがちです。自社・自治体にしかない唯一無二の価値（コア・バリュー）を一つだけに絞りましょう。
もし、伝えたい価値が複数あるのなら、それぞれ別の動画としてつくることをおすすめします。

3．視聴後にどんな感想・印象を持ってほしいか
ブランディング動画を見た人に「どう思わせたいか」を明確化しておくことは、映像のつくり方やテイスト、方向性などを決めるために重要です。企業や自治体に対して、どのような印象を持たれるかを左右します。
企業であれば「面白そうな会社」「社会貢献に取り組んでいる会社」、自治体であれば「特別な体験ができる旅行地」「住んだら幸せに暮らせそう」など、動画を視聴した後の具体的な感情の着地点を設計します。

視聴者の心を動かす動画構成とは？

ブランディング動画のストーリーを考える際は、「始まり（つかみ）」「課題感・共感」「解決策・将来像」「裏付け・事実」の4つを基本に構成するとつくりやすくなります。

1．始まり（つかみ）
ブランディング動画の始まりは、意外な視点や美しい情景など、思わず映見入ってしまうようなインパクトのある映像が効果的です。また、問いかけや問題提起なども有効です。
視聴者の多くは、最初の5秒程度の間に興味があるかや自分に関係があるかを判断します。見ている人に「おや、何だろう？」「カッコいい」「素敵だな」「面白そう」といった感情を持たせる引っ掛かり（フック）をつくります。

2．課題感・共感
ターゲットに設定した人たち（ペルソナ）から、共感や同意を得られるようなシーンは重要です。視聴者が抱えている課題や問題意識のほか、「自分事（じぶんごと）」として捉えられるような日常や場所などを提示することで、「よくわかる」と感じてもらうことができます。

3．解決策・将来像
企業理念や自治体の魅力が、どのように課題や問題を解決し、未来をつくっているか（つくっていくか）を映像化します。企業であれば、その理念によってどのような課題解決に結びついているか、企業の存在意義（パーパス）は何かなどを提示します。自治体の場合は、視聴者が抱える問題を解決する場所や制度、そこへ訪れると体験・実現できることなど、「なるほど」「そうか！」と納得や理解促進につながる内容を盛り込みます。

4．裏付け・事実
企業であれば実際に働いている社員の声、自治体であればそこに暮らす住民の声があると、より説得力を高められます。声が出せなくても、社員や住民の顔（笑顔）がたくさん映るだけでも印象が良くなります。ブランディング動画の内容が嘘ではないことを表現し、視聴者に信頼感を与えます。また、優れた技術力や長い歴史がある場合は、その事実を伝えることも信頼獲得につながります。

視聴者に、どのようなベネフィットが得られるのかを情緒的な表現で伝える映像構成を心がけましょう。

企業と自治体、それぞれの「魅せ方」のポイント

想定するターゲットによって期待値は異なります。それぞれに合わせた魅せ方を考える必要があります。

企業のブランディング動画は、想定するターゲットに何を伝えたいかによって、さまざまな魅せ方のパターンがあります。中でも最も汎用性が高いのは、「人」にフォーカスした魅せ方です。製造業であれ、商社であれ、サービス業であれ、その企業で働く従業員がいて事業が成り立っています。仕事に対するこだわり、製品やサービスなどの開発エピソードなどを従業員が話す姿や、仕事に従事する従業員の表情、そして笑顔は、信頼獲得につながる最強のアプローチです。

自治体のブランディング動画では、その土地の「空気感」や「温度感」「時間の流れ」などを伝え魅せ方を意識します。動画でなければ伝わらない、陽射しや日光の移ろい、風の音や鳥のさえずりなど自然が生み出す音、地元の人同士の会話など、その土地に行かなければ味わえない空気感や時間の流れを伝えます。
また、言葉で説明しすぎず、視聴者自身に想像させる「余白」や「間」を設けることもポイント。「自分ならどう過ごすか・どう暮らすか」を考えさせることで、訪問や移住の動機付けができます。

映像全体の印象を大きく左右する「音」

ナレーションやBGMなどの音も、ブランディング動画のイメージを印象付ける重要な要素となります。映像全体の印象の半分は音・音声で決まるとも言えます。
ナレーションは、映像で表現したいことを言語化して、視聴者にわかりやすくかつ情緒的に訴求するものです。ナレーションを読むナレーターの声質や読むトーン、速度、女性／男性の声色などによっても、印象は大きく変わります。昨今ではAI生成などデジタル合成の音声も自然に聞こえるように調整できるようになっています。
映像に登場する社長や従業員のインタビュー音声を使用することも、視聴者への印象付けに有効です。自治体であれば、住民の会話や声があることで、視聴者はその地域に対するイメージを持ちやすくなります。
音楽（BGM）も、その曲調やテンポ、使用されている楽器の音色などによって、全く違った印象を与えます。設定したコンセプトにマッチした曲を使用することが望まれます。また、映像と音楽がシンクロしていると、心地よく視聴できます。例えば、リズムに合った映像の切り替わりや、音楽の抑揚に合わせたシーンの選択などです。
さらに、「実際の音・音声」を使用すると、より効果的に印象付けることもできます。製造・加工業などであれば実際の工場の音を使うことで、リアリティや没入感を演出できます。波や風の音、街中の雑踏など、映像構成やイメージによっては実際の音を使用することも効果的です。
なお、あえてBGMを使わずに自然の音だけで構成する、局所的に音楽を使うなど、さまざまな編集手法があります。自社や自治体のブランディング動画として、どのような表現がターゲットに刺さるか、しっかり検討して音をつけましょう。

ジェイスリーのブランディング動画制作実績のご紹介

ジェイスリーがご支援した企業や自治体のブランディング動画の制作実績をご紹介します。

ブランディング動画は、想定したターゲットに向けた「ラブレター」であるとも言えます。独りよがりにこちら側の想いを語っても、相手には伝わりません。動画を見る相手（視聴者）に寄り添い、相手の人生をどう豊かにできるかを語りかける。その姿勢こそが、「価値」を伝えられる最も重要なポイントです。
ジェイスリーでは、企業や自治体の皆さまと一緒に、ターゲットに寄り添ったブランディング動画を共創いたします。ブランディング動画制作をお考えでしたら、ぜひご相談ください。